
市立函館病院は、設立以来、地域がん診療、救急救命センターなどの高度医療を担う函館市の基幹病院です。
734の病床には重篤な患者さんが多く、在院日数が短縮化されている中で、褥瘡予防に積極的な対応をしています。
今回は、皮膚・排泄ケア認定看護師として多数の職種をまとめ、病院独自で開発した多部門連動型褥瘡管理システムを導入し、褥瘡対策や院内の業務効率化を推進してきた、水木猛夫さんにお話を伺いました。

フォレスト垂水は「もっと元気になろう」をスローガンに、介護に関わるさまざまな職種のスタッフが連携して、ご入居者がその人らしく生活できる環境作りを目指しています。 ポジショニングやノーリフティングポリシーという考え方を柔軟に取り入れながら、理学療法士として、多数のスタッフと連携をとる上山喜也さんに同ホームの褥瘡対策についてお話しをうかがいました。

これほど医療が進歩している中でも、まだまだ褥瘡に苦しんでいる患者さんがいます。病院では予防や早期発見、治療ができても、在宅や施設で療養する患者
さんに必要なケアができるとは限りません。
褥瘡に対する知識や情報を地域の医療関係者、介護者が共有していくためには、情報発信者の大きなエネルギーが必要です。自らの褥瘡への取り組みを、自
然な口調で淡々と語る新庄徳洲会病院の皮膚・排泄ケア認定看護師・八鍬恵美さん。決して、自分が先頭に立つのではなく、それに関わるすべてのスタッフが
スムーズに参加できるように、まず、院内の組織や環境を整備していきました。そして、その目は今、地域に向けられようとしています。

褥瘡対策について、時には熱く、時にはユーモアを交えて明るく話すのは、福井社会保険病院で院全体の褥瘡管理を担当されている長谷川 美智子さん。
その言葉の中には、褥瘡対策成功のポイントがたくさん隠されていました。セミナー参加をきっかけに、講師や他の参加者と“患者に対する想い”を
共有できたことが、 大きな自信に繋がり、それらが形になってきたようです。

船橋市立リハビリテーション病院の「チームアプローチ※による褥瘡管理」を取り上げた連載の3回目です。 これまでは、院内の体制と院内セミナーの意義、その成果の検証について現場のリアルな状況をお伝えしてきました。 最終回となる今回は、褥瘡対策委員会委員長の石原健さんに総括していただきました。

3回シリーズでお送りしている船橋市立リハビリテーション病院のレポート第2回目です。 今回は褥瘡対策に奔走する4名のスタッフへの取材を通して、チームアプローチと研修体制の詳細、それらが褥瘡対策にどのような成果を生み出しているかなど、現場の生の声をお届けします。 褥瘡対策セミナー参加者(4名)へのインタビュー。

船橋市立リハビリテーション病院はJR船橋駅から車で10分、船橋市立医療センターに隣接して2008年4月に開院した全国でも珍しい公設民営のリハビリテーション病院です
(指定管理者は医療法人社団輝生会 68床(2010年には200床))。
『再び輝いて欲しい…それが願いです』をキャッチフレーズに、徹底したチームアプローチを特色とし、褥瘡対策に関してもこのシステムにうまく乗せて成果を出しています。
本誌では、今春新たに配属されたスタッフ向けの教育プログラムが始動するこのタイミングで、3回にわたり船橋市立リハビリテーション病院の褥瘡対策を追跡レポートします。
第1回目は生活環境整備担当チーフの宮本晃さんに、現在の仕組みやこれまでの活動内容についてお話をうかがいました。

昭和12年開業以来、旭川市で70年以上の歴史を持つ石崎病院。 かつて旭川市民の台所と呼ばれた「15丁目」の近隣に位置し、親の代から通っている人も多い。 「病院は患者さまのために」を経営理念に掲げ、訪問診療を積極的に行うことで、地域で生活する方々に質の高い医療・介護を提供しています。 特に褥瘡対策においては療養型病棟を備えるなど重篤ケースにも対応しています。 その中で今後の医療改革による変化を見据えながら、セミナーで常に新しい技術や知識を学び、 褥瘡に悩む患者さまの心の拠り所となれる病院組織を目指す現場の方々にお話しを伺いました。

医療機関でも患者のQOLに目が向けられるようになり、褥瘡予防を改めて認識されるようになりました。
そんな中で滋賀県彦根市の彦根市立病院では、この10月1日から、褥瘡外来がスタートしました。
形成外科の伊藤文人先生、看護科長補佐である北川智美さんを中心に、看護師、管理栄養士とソーシャルワーカーと、
状況に応じて加わる薬剤師、理学療法士からなる褥瘡外来スタッフで、毎週水曜日、午後2時から予約制で行われている診察は、
地域の広報やテレビ、新聞などのメディアで報じられたこともあって、患者さんが後を絶ちません。
一人の患者さんに何人ものスタッフが対応するので、一人の診察に30分を超えることもしばしば。
既に診療時間の増加を考えなければならない状況にもあります。
しかし、彦根市立病院の褥瘡予防に対する挑戦はこの褥瘡外来だけではありません。
在宅医療や訪問介護と一体になった地域ぐるみの褥瘡予防に広がろうとしています。

2002年の「医科診療報酬主要改定項目」の「褥瘡対策未実施減算」制度や、
2003年、特定診療費で介護報酬に「褥瘡対策指導管理」が設置されるなど、褥瘡ケアは医療や福祉の現場で今、タイムリーな問題としてクローズアップされています。
その中で効果的な褥瘡対策を実践している静岡市立清水病院の事例をご紹介しましょう。
院内発生だけでなく、在宅での発生率まで下げる、地域と一体になった褥瘡対策を実践。